メール営業の代行会社は必要？メール営業代行のメリットや選び方

メール営業は、一件ずつ送信していると、手間も時間もかかります。そのため、メール営業のための代行会社を利用したいという方も多いのではないでしょうか。

今回は、メール営業の代行会社を利用するメリットや、代行会社の選び方についてご紹介いたします。

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メール営業のメリットとは？

コロナ禍で営業活動もオンライン化していることもあり、増えてきているメール営業。

メール営業の主なメリットは、

・低コストで運用が可能

・すぐに送ることができる

の2点です。

以下で詳しく解説いたします。

低コストで運用が可能

メール営業の最大のメリットは、低コストで運用が可能なことです。

1件ずつ電話をかけるテレアポや、交通費をかけて訪問する飛び込み営業などに比べ、コストを大幅にカットできます。

自社でメール営業を行う場合には、原稿作成や送信のための作業が必要ですが、コストは低く抑えられます。

すぐに送ることができる

電話によるテレアポは、お客様の都合などで確実に連絡が取れるとは限らず、また口頭では伝わらない商材やサービスは説明に時間がかかります。

メール営業は、必要な情報を添付するだけで、お客様にすぐに送信できるので新鮮な情報を顧客に届けることができます。

顧客に送信した日時や内容が一目で分かり、管理が容易なことも利点です。

メール営業のデメリット

メリットの多いメール営業ですが、以下のようなデメリットもあります。

・リスト作成に時間と手間がかかる

・メール送信に時間がかかる

こちらについてご紹介いたします。

リスト作成に時間と手間がかかる

メールを送信するために、リストを作成する必要がありますが、リストアップやリスト作成に時間と手間がかかります。

顧客リストは量と質のどちらも必要になりますので、量を担保しつつ、質も保つためには、定期的なリストの管理が必要になります。

このような管理やリスト収集には時間がかかるため、他の業務をする時間が少なくなってしまうというデメリットがあります。

リストについては、こちらの記事も参考にしてください。

新規開拓の効果に影響するリストの重要性

メール送信に時間がかかる

メール営業では、営業リストをもとにメールの内容を作成し、企業にメールを送信する流れになります。

本文はコピーアンドペーストで済みますので、数分で完了できます。ですが、メール営業は数をこなすことが大切になりますので、数百・数千の企業に送付する場合は、メールアドレスをコピーし、本文をコピーする……という単純作業が多くなり、時間がかかってしまいます。

メール営業を行っている間は他の業務がストップしてしまいますので、営業効率が下がってしまう可能性もあります。

メールでの営業代行のメリット

自社で行うメール営業は、顧客のリストアップ、それぞれの顧客に応じた営業文の作成など、時間と労力が必要です。

メールでの営業代行は、営業担当者が行っていたメールリストや営業文の作成、顧客へのメール送信を代行で行うため、社員の負担が減り、作業効率を上げることが可能になります。

メールでの営業代行を行うためのメリットについてご紹介いたします。

メール送信の手間や時間を削減できる

メール営業代行セールスに依頼することで、顧客へのメール送信の手間や時間を削減できます。

自社の営業担当者は、メール送信に使っていた時間を、訪問営業やテレアポなどの既存顧客対応や新規営業に時間を使えます。

経験豊富なメール営業代行に依頼することで、確実で短時間のメール送信ができ、従来よりも営業効率アップにつながります。

メールの原稿を添削してもらうことができる

メール営業を代行すれば、送信するメールの原稿を添削してもらうことができます。

送信メールの文書は、顧客から依頼や相談などのレスポンスを受けられるような内容でなければ効果がありません。

目を引くようなキャッチコピーや、内容を探すには、何度も施策を行わなければなりません。

様々な顧客と取引実績があるメール営業代行会社の経験やノウハウを営業メールに生かすことで、開封してもらいやすいメール作成も可能になるでしょう。

メールでの営業代行を利用するデメリットはある？

メール営業代行を利用するデメリットは次の2つです。

・自社でメール営業するよりコストがかかる

・メール営業代行に頼りすぎると、自社のノウハウとして活かせない

メール営業代行を利用すると、自社で行う場合に比べてコストがかかります。

料金は代行会社や何件送るかなどのプランによって変わりますが、送信先1件あたり10円～70円程度かかるとされています。

また、営業代行に頼りすぎた場合、メール営業のためのノウハウを活かすことができないため、定期的にどのように作業を行っているかを代行会社に確認しておく必要もあるでしょう。

テレアポ代行とメール代行、どちらがいい？

営業の手間が削減できるメール営業代行ですが、テレアポ代行と比べて費用対効果はどのようなものなのでしょうか。

テレアポ代行を依頼する場合とメール営業代行を依頼する場合の費用の比較と、反響率の比較、メール営業代行が向いている企業・向いていない企業について以下で詳しく紹介します。

メール営業代行とテレアポ営業代行の費用の比較

メール営業代行費用の相場は次のとおりです。

メール営業代行に依頼できる主な業務は、配信、メール原稿の添削、リスト作成および配信後の効果確認の3つとなります。

一般的な費用は、月額1500円～1万円程度で、メールの送信数によって料金が変動します。

弊社ネクスウェイでは、メール送信が1件1円からで、総メール送信数によって料金が変わる仕組みになっています。

メールサービスの料金はこちら

次にテレアポ営業代行の相場を紹介します。

一般的な費用は次の表のとおりです。

成果報酬型、固定報酬型、複合型の3つの料金体系です。

テレアポ営業も、報酬が発生する場面が違うと料金体系が変わります。1アポ獲得時点で報酬が発生するのか、1コールで報酬が発生するのか、コールをしている時間で報酬が発生するのか、など、代行会社や依頼する内容によって変わります。

メール営業代行とテレアポ営業代行の反響率の比較

会社は営業効率を上げるためにメール営業代行かテレアポ営業代行を検討する際に、実際どのくらいの反響率があるものか気になりますよね。

メール営業代行の反響率は、一般的に0.3%程度です。

テレアポ営業代行の成功率は、アポインターのスキルにもよりますが、0.5～2%程度です。

反響率と価格を考えると、メール営業の方が良いと思われがちですが、活用する場所やタイミング、業種によってはテレアポ営業の方が効率的な場合もありますので、慎重に選定することが大切です。

メール営業代行が向いている企業・向いていない企業

メール営業代行は、すべての営業活動を得意としているわけでなく、取り扱う商品やサービスによって向き、不向きがあります。

メール営業代行に向いている企業は、以下のような特徴があります。

・詳しい情報・説明が必要な商材を扱っている企業

・電話がつながりづらい業界に向けての営業を行う企業

・営業担当者が不足している

口頭だけでは説明が難しい商材などは、テレアポを代行しようとしても、アポインターの教育が必要になってしまうため、代行費用が高くなってしまう、効率が落ちてしまうというといったデメリットがあります。そのため、まずはメールでセミナーや説明会などへの呼び込みなどに利用すると良いでしょう。

メールであれば画像やグラフなども添付することができるため、効率的に商品・サービスを照会できます。

また、電話がつながりづらい企業の担当者に直接メールを送ることもメール営業のメリットですので、デスクワークを行わない企業に送るのも良いでしょう。

メール営業に向かない企業は、以下のような特徴があります。

・Webを利用しない企業への営業を行う企業

・リストが少ない企業

Webをあまり利用しない企業であれば、FAXや郵送DMの方が効果的な場合もありますので、他の営業手法を考えてみると良いでしょう。

また、メール営業は多数の企業に送る必要がありますので、リストが少ない場合はメール営業の効果を感じづらくなってしまいます。

メール営業代行業者の選び方

メール営業代行業者は数多くあるため、どこが一番自社に合っているのかが分かりにくいと感じている方も多いと思います。

では、メール営業代行業者を選ぶ際に、注意しておきたいメール営業代行業者の選び方をご紹介いたします。

特定電子メール法の内容を守った送信をしてくれるか

必ず確認しておきたいのが、メール送信業者が「特定電子メール法」の内容を守っているかどうかです。

「特定電子メール法」は、簡単に言うと宣伝・広告を目的とした電子メールは、受信者の同意が無ければ送ってはいけないという法律です。

特定電子メール法を守らないと、法人の場合は3000万円以下の罰金が課せられます。

さらに、違反者は、企業名やその詳細が総務省のWebサイトに掲載されてしまいます。企業にとっては信頼損失につながりかねませんので、絶対に避けましょう。

ただし、

・取引関係にある者に送信する場合

・名刺などの書面により自己の電子メールアドレスを通知した者に対して送信する場合

・自己の電子メールをインターネットで公開している者（個人にあっては、営業を営む者に限る）に送信する場合

は例外として同意を得なくても電子メールを送ることは可能ですので、覚えておきましょう。

そのためには、まずはターゲットとなる顧客がどのような方なのかを具体的にしていくことが大切でしょう。

参考：平成十四年法律第二十六号 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律

プロセスの開示をしてくれるかどうか

営業メールを代行してもらう場合、どのようにメールを送信しているかどうかのプロセスを開示してもらえる企業に依頼すると良いでしょう。

メール営業をする際に知らず知らずのうちに特定電子メール法に抵触してしまっていた、ということが無いよう、リストはどのようなものを利用するのか、どのようなツールを利用するのかなどは確認しておきましょう。

クレーム時の対応を行っているか

特定電子メール法では、受信者から配信停止の連絡があった場合、送信者は原則メールを送ることができないため、配信停止の連絡の際にリストを整理しておかないと罰則の対象となってしまいます。

また、メールを送ったことによってクレームになってしまった場合に、どのような対応を行ってくれるかも代行業者を選ぶ際に必要なポイントです。

メール一斉送信ツールを利用するのも手

メール代行会社に依頼するのは少し不安、でも自社のメール営業を効率化させたい！という場合には、メール一斉送信ツールを利用するのも1つの手です。

メール一斉送信ツールのメリットをご紹介いたします。

自社で行えるため、情報漏えいのリスクがない

ツールを利用して自社でメール営業を行うため、メール代行会社に依頼して情報が漏えいしてしまうといったリスクがありません。

機密情報や一定の企業のみに提供している情報を扱う場合には、自社で情報を扱った方が安心できるでしょう。

開封ログなどを確認できる

一斉送信ツールには、開封ログを確認できるものもあります。

一般のメーラーでの一斉送信ですと、メールが開かれたかどうかの確認ができませんので、効果測定が難しいという問題があります。

開封ログを確認できるものを利用することによって、効果測定も容易になりますし、施策のPDCAを回しやすくなるでしょう。

コストを抑えてメール営業ができる

メール代行会社に依頼する場合には、企業の問い合わせフォームなどからメールを送るなどの営業ができますが、代行を利用するとコストが高くなってしまうというデメリットがあります。

リストが潤沢にある場合には、一斉送信ツールを利用してメール営業を行うとコストを抑えることができるでしょう。

営業メール送信代行ツールならネクスウェイにおまかせ

営業メール送信の代行ツールなら、ネクスウェイが提供している「NEXLINK」。

パソコンからFAXDMや、メールを一斉送信することができます。

NEXLINKが選ばれる理由をご紹介いたします。

専用ツールで簡単に一斉送信が可能

専用ツールを利用することで、宛先リストと原稿、インターネット環境のあるPCさえご用意していただければ、簡単に一斉送信が可能です。

本文の個別情報の差し込みや、差出人名・差出人アドレス・返信先アドレスも個別に設定することができますので、より伝わりやすいメールを送ることができます。

FAXDMとの併用も簡単

NEXLINKは、FAXDMの送信もできますので、メール営業とFAXDMの併用も簡単です。

FAXDMは、通常のFAX機から一斉送信をしようとすると1回あたり数十件程度の宛先への送信が限界ですが、NEXLINKなら、インターネット上で数十万の宛先へもFAXDMやメールを一斉送信することが可能です。

FAXDMも利用して営業を行いたいという場合でも、メールと併せてNEXLINK1つで完結できます。

FAXDMの場合はリストレンタルも可能

FAXDMを利用する場合には、リストレンタルも可能です。

ネクスウェイでは、業界最大級、約390万件の法人リストから業種や地域、法人詳細などターゲットに合った条件のリストをレンタルすることができます。

通常、1件あたり数円～20円程度購入費用がかかるリストですが、ネクスウェイならレンタル利用ごとに1枚0.5円と、非常に安価に利用することができます。

現在、リストが少なく、メール営業をするためのリストが用意できないという場合には、FAXDMの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

反応がわかりやすい機能も充実

NEXLINKのメール送信機能には、だれがどのURLをクリックしたのかを追跡できる機能や、開封ログ機能がついているため、効果測定がしやすいのもメリットです。

送信結果も管理画面上から一覧で見ることができ、URLをクリックしていない方に対してプッシュメールを送ることもできます。

開封率やクリック率を分析し、次の施策に活かすこともできるでしょう。

まとめ

今回は、メール営業の代行を依頼するメリットや代行業者の選び方についてご紹介いたしました。

テレアポと比べて少ないコストで行える施策ですので、「売上を上げたいが、人員が足りない」「コストをかけずに売上を伸ばせる施策を試したい」という方におすすめです。

ですが、メール送信には特定電子メール法という法律に抵触してしまう可能性がありますので、自社リストを利用し、ツールを活用したほうが安全な場合もあります。

NEXLINKは、開封ログ機能やURLクリックカウント機能を利用して、施策の分析も簡単。リストが少ない場合には、リストレンタルでFAXDMを送信することもできます。

効率的に営業活動を行いたい方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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